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あなたの組織の問題解決のカギ「自律度」を診断!

診断1 あなたの組織の問題解決のカギ「自律度」を診断!

ES(従業員満足)向上の要は「自律型組織をつくること」。
すなわち、

  • 権限委譲が進んだ自由な風土の中で、活発にコミュニケーションがとられている
  • 組織の中での自己の役割を理解し、目標意識を持って仕事に取り組んでいる
  • リーダーが”業績向上”と”人のメンテナンス”両方の視点を持ってマネジメントしている
  • 社員一人ひとりが高いモチベーションとやる気を持ってイキイキと働いている

このような自律型組織の実現が、「ES向上→CS向上→業績向上」のサイクルをまわす近道です。

診断の詳細はコチラ


早稲田大学システム工学部大野教授監修
できるリーダーの資質を最新のアセスメントで診断!!

診断2 できるリーダーの資質「P(パフォーマンス)」と「M(メンテナンス)」を最新のアセスメントで診断!!

 「組織としての業績向上(パフォーマンス)」と、「組織に所属する”人”の管理(メンテナンス)」。

 片方のタイヤが大きいと車は前に進まず同じところをグルグル回ってしまうのと同じように、管理職は、これらの二つの側面をバランスよく保ちながら組織をひっぱっていかないと、うまくリーダーシップを発揮していくことはできません。

 限られた時間内でさまざまな案件を処理していく「インバスケットテスト」では、管理職としての意思決定能力や課題解決能力を客観的にはかることができます。

 あなたの会社のリーダーは、パフォーマンスとメンテナンス、どちらの傾向が強いでしょうか?

 ES(従業員満足)の向上は、現場のリーダーが持つ部下のやる気や自律性を引き出す力(リーダーシップ)にかかっています。そして、ES(従業員満足)の向上がCS(顧客満足)向上へとつながり、、その結果、業績の向上へとつながるのです。

 ES(従業員満足)向上のカギは、現場のリーダーが部下の自律性ややる気を引き出す力を持っているかにかかっているのです!

 組織が機能しない原因は、管理職のリーダーシップの発揮度合いに関連しているかもしれません。

インバスケットの詳細はコチラ


ES(従業員満足)度診断 無料体験パック



■組織の自律度診断「人財士」を8名様まで無料で実施
■管理職の適性をみる「インバスケットテスト」お一人様分を無料で実施

これらの結果を「分析レポート」としてご報告・ご提案致します。
◆無料体験パック実施の流れ
この体験パックでは、組織の自律度診断「人財士」と管理職適性診断「インバスケットテスト」を行なっていただきます。
・体験パックのご説明
・スケジュールの確認
・従業員への周知法
その他運営事項確認
・社内への周知
・質問紙を対象者へ配布
・実施後、質問紙回収
・対象者へテスト一式
配布
・実施後、テスト一式
回収
・分析実施
・分析結果をレポート
にまとめご報告、
ご提案
◆無料体験パック実施の流れ
この体験パックでは、組織の自律度診断「人財士」と管理職適性診断「インバスケットテスト」を行なっていただきます。
・社内への周知
・質問紙を対象者へ配布
・実施後、質問紙回収
・社内への周知
・質問紙を対象者へ配布
・実施後、質問紙回収
・対象者へテスト一式
配布
・実施後、テスト一式
回収
・分析実施
・分析結果をレポート
にまとめご報告、
ご提案
約20日間

組織のES度診断〜お客様の声〜


【大手通信会社勤務 Aさん】
自分にはどんな能力が足りないのかということが、よく分かりました。
「団塊ジュニア世代の管理職は、団塊の世代の上司に仕えなくてはならないし、
若手のインターネット世代である後輩たちを指導していかなければならないから大変。
本人達は”がんばれ”だとか”上司がそうしろといっている””会社だからしょうがない”などの
抽象的なことでは動きませんよ。納得性が大切です。」
というアドバイスを伺い、「いつも自分が後輩達に言 っていることじゃないか!」と思い、 反省させられました。ありがとうございました。

【大手商社関連会社勤務 Bさん】
フィードバックの中でいただいた言葉、「これからは、自分より年上で能力ある専門性の高い人をいかに使いこなすかが重要 だ。」
この点は、私自身も同感です。
今年のオリンピックでの北島選手の活躍の背景にあるチームの重要性や、これからのニューリーダーとしての管理職の心構え をアドバイスいただきました。大変勉強になりました。ありがとうございました。

【製造業 営業部門長勤務 Cさん】
人財士での分析結果、「個々の業績への意識は高いが、部下育成など組織作りの意識が低い」ことを指摘されました。
採用した社員の定着率が低いのも、管理職に部下のやる気を引き出すことが自分の仕事だという意識が欠けていることにつながっていることが、明確になりました。
現在、組織としての判断基準や信条を浸透させるべく、管理職を中心として、クレド作りのプロジェクトを組、作成に取り掛かっています。

その他たくさんのお言葉をいただいております。

  日刊工業新聞 ・東商新聞 ・企業実務 ・西日本新聞など多数のメディアでも掲載されております。


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